日本各地の福祉現場では、ものづくりに携わる障害のある人たちが、絵画や雑貨、日用品などを制作・販売してきた。しかし、その多くは「訓練の一環」として位置付けられ、販売価格は極めて低く抑えられていた。障害のある人が生み出す表現が、福祉の枠を出ないまま扱われ、社会的にも経済的にも評価されにくい構造が続いていたのである。個性や創造性が確かに存在していても、それが生活を支える収益に変わり得ないというギャップが長く放置されていた。