AI利用を一気に普及させたChatGPT
2023年はOpenAIの年だった。同年の「新語・流行語大賞」のトップテンに「生成AI」がランクインするなど、日本でも大きな話題となった。
OpenAIが開発した「Chat GPT」は、同社が研究開発を進めている大規模言語モデルを活用した文章生成に優れたAIモデル。文字通り、チャットのUIでテキストを入力すると、様々な情報を出力してくれる。
サイトやアプリからChatGPTを利用するのは、利用方法のひとつでしかない。ChatGPTの公開APIを利用して、自社のサービスにChatGPTの機能を組み込んでいる企業も多数存在する。その際、企業はAPIの利用料を支払っている。
また、ChatGPTの土台となっている大規模言語モデルは、ライセンスを通じて企業に有償で提供されており、ライセンスを取得した企業のサービスに活用されている。有名なのはマイクロソフトがOpenAIが構築した「GPT-3」という大規模言語モデルのライセンスを取得したことだろう。
AIが性能を向上させるためには、膨大なデータからの学習が必要だ。OpenAIは上述のように様々な形で自社のAIモデルを提供しており、大量のデータが集まるようになっている。これらのデータを通じて、さらに大規模言語モデルの性能が上がっていく。
元々、OpenAIは非営利団体として設立され、社会にとっての利益のためにAIを追求するところから始まった。途中、営利部門を設立し、非営利と営利が共存したような運営の仕組みをとっている。こうした非営利と営利を組み合わせての運営は事例がないわけではないが、OpenAIの規模で実施するのは珍しい。
ChatGPTの仕組みに加えて、営利以外の点も見据えた団体運営にも注目したい事例だ。
